不妊治療を始めるとき、多くの人がぶつかるのが「仕事と両立できるのか」という不安です。通院は急に決まることも多く、思った以上に時間も気力も使います。
この記事では、通院回数の目安、急な通院への備え、使える休暇・支援制度、そして職場への伝え方のコツを、無理なく続けるという視点で整理します。
📋 この記事の目次
なぜ両立が難しいと感じるのか
不妊治療がほかの通院と違うのは、スケジュールを自分で決められない点にあります。診察でホルモン値や卵胞の育ち具合を見て、「明日また来てください」と直前に通院日が決まることが少なくありません。
- 通院日を前もって計画しづらい
- 排卵や採卵のタイミングは体に合わせるしかない
- 急な早退・遅刻・半休が増えがち
- 精神的・体力的な負担も重なる
「計画的に休めない」ことこそが、両立の一番の壁になりやすいのです。
通院回数の目安
治療の段階によって通院回数は大きく変わります。あくまで一般的な目安ですが、見通しを立てる参考にしてください。
| 段階 | 通院回数の目安 |
|---|---|
| 検査期間 | 月5〜6回程度(2周期ほどかけて一通り) |
| タイミング法 | 1周期あたり2〜3回程度 |
| 人工授精 | 1周期あたり2〜4回程度 |
| 体外受精(採卵周期) | 月5〜6回程度(採卵前は連日になることも) |
| 胚移植周期 | 1周期あたり3〜5回程度 |
使える休暇・支援制度
近年は、不妊治療と仕事の両立を支える制度が少しずつ広がっています。自分の職場で使えるものがないか、確認してみましょう。
会社独自の制度
- 不妊治療のための休暇・休職制度(導入する企業が増加中)
- 時間単位の有給休暇、フレックスタイム、時差出勤
- テレワーク・在宅勤務の活用
国の支援・ツール
- 不妊治療連絡カード:主治医と職場の間で治療状況を伝えるための、厚生労働省が様式を示している書類
- くるみんプラス(不妊治療と仕事の両立に取り組む企業の認定制度)など
通院に配慮が必要なことを職場に伝えるための、厚生労働省が作成・配布している公的な様式です。主治医に記入してもらい、勤務先の人事労務担当者に提出することで、休暇制度などの利用を相談しやすくなります。
職場への伝え方のコツ
「どこまで伝えるか」は人それぞれで、正解はありません。プライベートなことなので、無理にすべてを話す必要はありません。自分が働きやすくなる範囲で伝えるのがポイントです。
- 全部は言わなくていい:「通院のため、急な休みが増えるかもしれない」と伝えるだけでも十分なことが多い
- 伝える相手を絞る:直属の上司や人事など、調整に必要な人だけに
- 制度とセットで相談:「こういう制度を使いたい」と具体的に話すと進めやすい
- 連絡カードを活用:言葉で説明しづらいときは書類で伝える
そのまま使える伝え方の例文
切り出し方に迷ったら、次のような一言から始めると伝えやすくなります。
「不妊治療の通院があり、今後急な半休や遅刻をお願いする可能性があります。業務に支障が出ないよう、できるだけ早めに共有します。」
「通院のため、しばらく急なお休みをいただくことがあるかもしれません。ご迷惑をおかけしますが、よろしくお願いします。」
あくまで一例です。ご自身の働き方や職場の雰囲気に合わせて、言いやすい表現に調整してください。
無理なく続けるために
仕事も治療も大切ですが、どちらも頑張りすぎると、心身ともに消耗してしまいます。「両立」とは、すべてを完璧にこなすことではなく、自分が続けられるペースを見つけることだと考えてみてください。
- 通いやすさ(立地・土日や夜間診療の有無)でクリニックを選ぶ
- 使える制度は遠慮なく使う
- つらいときは「休む」という選択も前向きな一歩
- パートナーと負担・情報を分け合う
通院しやすさを重視してクリニックを探したい方は、土日・夜間診療で絞り込み検索もご活用ください。働きながら通いやすいクリニックを選ぶことは、両立の負担を減らすうえで大切です。
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